数ある事業の中でも「安定した事業のひとつ」といわれているのがアパート経営です。
ですが、事業である以上、もちろんノーリスクというわけにはいきません。
-
アパート経営にとって、最大のリスクは「空室に増加」による賃料収入の減少です。
空室になる要因は入居者ニーズの多様化・世帯数の減少・エリア内賃貸戸数の増加など様々ですが、その中でも「入居者ニーズの変化」に対応できていないことが、空室を生む最大の要因となっています。
当社は、建築・リフォーム会社です。
ですから、入居者様のニーズに応えるリフォームを行うことで、
常に入居者様に選ばれる部屋づくりを行うことが可能です。
-
「賃料下落」は需要と供給のバランスの不均衡によって起こります。将来の人口や世帯数の減少が顕著になれば、入居者の獲得競争が激化し、賃料の大幅下落を招く可能性もあります。
一方で「入居者層の多様化」にも注意が必要です。これまでは「若年層(25〜39歳)」が中心だった入居者層は、少子高齢化や晩婚化、女性の社会進出など人や社会の変化から、「幅広い年齢層」へと広がり多様化しています。従来の賃貸住宅の価値基準は「立地・間取り・設備・家賃」であり、立地を除き新しい物件ほど有利でした。今後はその基準に、期間が経過しても落ちにくい新たな価値を付加することが、賃料下落を抑える工夫の一つとなるでしょう。ご自身の計画エリアを正しく把握し、周辺物件と比較して、将来も入居者に魅力を訴求できる「差別性(高付加価値)」を備えた賃貸住宅を提供することが重要です。
当社は、建築・リフォーム会社です。
幅広い年齢層の様々なニーズに対応した工事実績があります。
ですので、ニーズの多様性に対応した高付加価値のご提案も可能です。
-
もし大地震が起きて、アパートが倒壊したら借金だけが残ることになってしまうのでは…?
近年の新築建物は、耐震基準が強化されているため、倒壊リスクは軽減したと考えられています。しかし、中古物件を購入する際には、その建物の耐震性・耐火性にも注意を払う必要があります。
当社には、建物の耐震診断専門の技術者がいます。
アパート新築・中古アパートのご購入の際は、適性に診断いたします。
-
長期にわたり安定したアパート経営を実現するためには、建物の定期的なメンテナンスや修繕がとても大切です。
一般的に建物は部位によって耐久性が異なりますが、1か所を修繕した直後に、他の部位もメンテナンスをすることになれば、それだけコストもかさみます。計画性のない修繕を繰り返すことは非効率的で、修繕費の増加に繋がり収支に大きな影響を与えます。そこで、建物の各部位の修繕周期を揃えることで無駄な支出を省くことが可能になります。例えば、外壁のメンテナンスで足場を組む必要がある場合、同様に足場を必要とする部位も耐久性を高めておけば一度に修繕できるため、足場を設置するコストを抑えることができます。
そのためには、効率的なメンテナンス計画の立案が必要となってきます。
当社は、建築・リフォーム会社です。
いままでの経験と実績を活かし、
適正なメンテナンス計画の立案と工事の実施が可能です。